少子高齢化が進む中、従業員満足度が高いことは大切なのは、議論の必要が無いです。

しかし、ただ数か月単位で面談するだけでは把握できません。面談では楽しく仕事をしていますと言いながら、翌週から出社しなくなることはしばしあります。

これではわざわざ時間を割いて面談をしない方がまじです。方法が悪いのでこのようなことになってしまうのです。

以下私が支援した企業の例です。

約80年続く老舗企業で、従業員は約50人です。不規則な勤務時間が続く企業でした。

離職率が高く、社長は従業員満足度を把握することは大切と考え、半年ごとに面談と筆記による調査を行っていました。

しかし、私は正しく把握できていないと思いました。面談では当然ながら、筆記だでも誰が書いたか分かってしまうのは問題でした。質問内容も偏っており、書かなければならない項目が多く、本当は会社にどのように思っているのか、従業員は正直に回答していないと仮説を立てました。

そこで、社外の人間である私は個人が特定できないようにして、ひとりずつ従業員満足度の確認しました。

結果は恐ろしいレベルでした。

社長は5段階評価で4を想定していましたが、従業員からの評価の平均値はなんと1.4と、いつ不満が爆発してもおかしくない（というか既に爆発しており、退職者が続出している）状態でした。

私の想定通りで、原因も大体予想はついていたので、すぐに改善に踏み切りました。

改善後は期待こみだと思いますが、5段階評価で3を超えるまで従業員満足度が高まりました。

社長に向かって、堂々と不満を言える従業員は多くないのです。

社長が”考えている”ことと、従業員が”感じている”ことには差が生じるのが当然です。

しかもやり方は不味いと、効果が全くありません。我流では失敗することが多いのです。

正しく従業員満足度を把握して、今後の施策に生かしたい方は、ぜひプロフェッショナルであるYF経営コンサルティングへご相談ください。